国立研究開発法人物質・材料研究機構（ぶっしつ・ざいりょうけんきゅうきこう）は、茨城県つくば市にある国立研究開発法人の研究所。英語表記はNational Institute for Materials Scienceで、通称はNIMS（ニムス）。橋本和仁理事長。2001年4月に旧科学技術庁所管の2つの国立研究所である金属材料技術研究所と無機材質研究所が合併して発足した。その名称が表すとおり、物質・材料の基礎・基盤的研究開発および重点研究開発などを総合的に行っている研究機関である。2015年12月、総合科学技術・イノベーション会議は「特定国立研究開発法人（仮称）の考え方の改訂（案）」を公表し、物材機構を候補に加えるとした。その後、2016年10月1日付で「特定国立研究開発法人による研究開発等の促進に関する特別措置法」により、物質・材料研究機構は、理化学研究所、産業技術総合研究所とともに特定国立研究開発法人に移行した。研究分野平成23年度からスタートした第三期中期計画では、これまでに培った各種技術やナノスケールレベルの探索をさらに高度化し、環境・エネルギー問題など地球規模の重要課題解決を目指す研究を重点的に推進するとし、以下の2つの研究事業を達成するために3つの重点研究開発領域を設定している。 社会的ニーズに応える材料の高度化のための研究開発の推進* 環境・エネルギー・資源材料領域新物質・新材料の創製に向けたブレークスルーを目指す横断的先端研究開発の推進* 先端的共通技術領域* ナノスケール材料領域沿革 1956年 - 東京都目黒区に金属材料技術研究所設立（目黒地区） 1966年 - 東京都豊島区に無機材質研究所設立 1972年 - 無機材質研究所が筑波研究学園都市に移転（現在の並木地区） 1979年 - 金属材料技術研究所筑波支所開設（現在の千現地区） 2001年 - 両研究所が統合し、独立行政法人化。物質・材料研究機構となる 2015年 - 国立研究開発法人へ名称変更組織研究開発を担う「環境・エネルギー材料部門」「ナノスケール材料部門」「先端的共通技術部門」の研究3部門、設備の共用サービス等を担う「中核機能部門」、外部機関等との連携を担う「外部連携部門」と、経営企画を担う「企画部門」、バックオフィス業務を担う「総務部門」からなり、常勤職員は約550名在籍している。また、内部には文部科学省の世界トップレベル国際研究拠点形成促進プログラムの助成対象として選定された研究拠点「国際ナノアーキテクトニクス研究拠点（MANA）」や、「ナノ材料科学環境拠点」「低炭素化材料設計・創製ハブ拠点」などを擁する。なお、これらの拠点名称には「国際〜」とつくものが多いのが特徴で、実際に研究所内には外国籍の研究者も多く見受けられる。後述のMANAのように約半数が海外出身の研究者という組織もあり、国際化を積極的に推進している研究機関である。